2017年07月02日

日本人は、「食事・旅行」にお金をかけて、「ファッション・通信・車で節約したい」と考えている。

消費者庁が日本人の消費傾向を調べたところ、「食事・旅行」にはお金をかけたいという意見が多く、「ファッション・通信・車」では今後節約したいとする意向が大きいことが分かりました。

今回紹介するのは『平成28年度消費者意識基本調査』のデータ。
日本国籍を持つ満15歳以上の男女1万人を対象に行われたもので、6009名の有効回答を集計したものです。
(調査期間は2016年11月4日〜30日、全国の376市町村にて実施)


彼らに、現在お金をかけているもの(複数回答)を聞いたところ、最も多かった答えは「食べること(69.9%)」で約7割の人が挙げました。
以下、「飲食を含む交際費(29.0%)」「理美容・身だしなみ(28.2%)」「医療(26.7%)」と続きました。

続いて、「今後(も)お金をかけたい」と思っているもの、「今後(も)節約していきたい」と思っているもの についても複数回答で答えてもらったところ・・・

【お金をかけたいと思っている消費】

日本人が今後お金をかけたいのトップも、「食べること(50.8%)」でした。
(食事で節約したいとの意向は、29.7%にとどまりました)

次に多かったのは「旅行(39.1%)」で、約4割がお金をかけたいとの意見でした。
(旅行で節約したい人は17.9%)

※消費活動ではありませんが、「貯金(44.5%)」「老後の備え(40.4%)」にお金をかけたいとする回答も多く見られました。

【節約したいと思っている消費】

日本人が今後節約したい項目で、最も多く挙げられたのは「ファッション(37.4%)」でした。
(ファッションにお金をかけたいとの意向は、20.9%でした)

次いで多かったのは、「電話・ITなどの通信(36.5%)」「車(35.9%)」で節約したいという意見でした。
(通信にお金をかけたい人はわずか11.8%、車にお金をかけたい人は12.4%でした)

(資料)平成28年度消費者意識基本調査 ※10.11ページ目。
http://www.caa.go.jp/adjustments/pdf/adjustments_index_16_170628_0001.pdf


日本人の多くは「食事・旅行」にお金をかけたいと考え、そのぶん「ファッション・通信・車では節約したい」という意向のようです。

食事には、すでに約7割の人がお金をかけているのに、今後お金をかけたいことのトップも「食べること」って、どうなんでしょうね。

人間の三大欲求でもある食欲は、お金をかけることで満足感も得やすい(睡眠欲・性欲と比べて)ものではありますけど・・・
日本人は、食への贅沢なこだわり(≒グルメ)に傾倒しすぎではないか、とも思います。


総務省は今年の2月に、家計の支出に占める食費の割合である「エンゲル係数」が25.8%に達し、29年ぶりの高水準にあると発表しました。

(参照)エンゲル係数29年ぶり高水準 共働き増・値上げ… 【日本経済新聞】
http://www.nikkei.com/article/DGXLASFS17H4O_X10C17A2EE8000/

一般的に高いエンゲル係数は、他の支出にお金を回す余裕がなく「経済的に苦しい」ことを表す指標なのですが・・・
日本人はお金をかけたい消費のトップが「食べること」なので、その一般論が当てはまらない国。

経済的余裕があるシニア世代を中心に、“お金をかけたグルメを楽しむ人が増えて、エンゲル係数が底上げされた可能性がある”、と言えるかも知れないのです。

※上の日経記事グラフを見ると分かるが、団塊世代の定年退職が始まる2005年を境に、エンゲル係数が上がっている。


「団塊シニアはともかく、共働きの現役世代にはグルメ傾倒などありません」
と反論したい方も、少し考えてみてください。

帰宅後の調理時間や手間を惜しむのか、はじめから調理済みの惣菜・弁当を(高いと知りつつ)購入している人を見かけませんか?

現役世代も、無意識のうちに「食べること」にお金をかけていて・・・
収入が増えても、それを続けたいorグレードアップさせたいと考えているのです。

そして、食を楽しむために「ファッション・通信・車では節約したい」
、と考えてしまっているのです。


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 参考記事はコチラ。
タグ:消費 節約
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2017年06月20日

100円ショップ、1回あたりの買い物で使う平均金額はどれくらい?

食品・日用雑貨からPC周辺機器まで、何でも100円均一(税別)で売られている100円ショップ。
ふと立ち寄って店内めぐりをしているうちに、ついつい沢山の商品を買ってしまった・・・という経験をお持ちの方もいるはず。

世間の皆さんは、100円ショップで1回当たりどれくらいの金額を使っているのでしょうか?


宝島社が、30歳前後の働く女性をターゲットにした雑誌『steady.』の読者千人に、100円ショップに関するアンケート調査を実施。
店に行く頻度や、100円ショップでの買い物1回あたりに使う平均金額が分かりましたので、ご紹介します。

千人の読者が答えた、100円ショップで「1回当たりに使う平均金額は730円」。
店に入ったお客さんは、おおむね“7品前後”の商品を購入しているようです。

100円ショップに行く頻度は、「月に1〜2回」という答えが過半数(58%)を占めました。
次に「週に1回(23%)」、「月に2〜3回(19%)」の順でした。

ちなみに・・・お店が「家の近所にある人はこまめに行く傾向」があり、「大型ショップを好む人はまとめて」買い物をする傾向があったのだとか。

(資料)【働く女子1000人大調査!】働く女性100%が毎月100円ショップを利用!1回の購入額は730円以上!
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000519.000005069.html


はじめから購入目的が7品もあって店に行くとは思えない(自身の経験から言えばせいぜい3品程度)ので・・・
目的以外で、ふと気になったモノを購入しているケースも多いのではないでしょうか。

昨年12月に実施された別の調査では、「100均で余計なモノを買ってしまった経験」があるという人が約半数の48%。

特に女性では、40代(68.1%)や60代(62.7%)をはじめ、ほぼ全世代で過半数が「100均で余計なモノを買ってしまったことがある」
と回答しました。


※一方、男性は各世代とも3〜4割にとどまる。

(資料)100均で余計なモノを買ってしまったことがありますか【しらべぇ】
https://img.sirabee.com/wp/wp-content/uploads/2016/12/09220042/201612110630_02-600x384.png
※全国の20〜60代の男女1362名が対象。

何でも100円ということで・・・
試供品ではないけれど、気になったモノを“ちょっと試しに”買ってしまう人が、特に女性には多いようです。

(品質悪くても、1個100円なら割り切って買える&良ければリピート購入も考えたい、といったところかな?)

特に大型店へ行くと「え、これ100円!?」という商品、確かにありますからね。


一方で、実は近所のスーパー・ドラッグストア(の通常セール品)のほうが安かった、なんてケースも見かけます。
少量で100円になっていたため、レギュラーサイズを普通の店で買ったほうがお得だった、なんてこともあります。

日常生活で急遽必要になり、“今とりあえず使えればいい”という時や・・・
普段から“品質にこだわらず”使いたいものに関しては、100円ショップで購入
するのがやっぱり王道ではないかと思います。


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 参考記事はコチラ。
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2017年05月30日

住んでいる地域で、県民所得はこれだけ違う! 気になる地域間格差は・・・

内閣府が先日、『平成26年度県民経済計算』を公表し、都道府県別の県民所得が明らかとなりました。

1人当たりの県民所得は、25道府県で前年度プラス。(22都県では減少)
47都道府県の平均値は「305.7万円」で、前年からほとんど変化がありません(+0.03%)でした。

都道府県別の上位ベスト5と下位ワースト5は以下のとおりです。

<1人当たり県民所得 ベスト5>

1位 東京都・・・451.2万円
2位 愛知県・・・352.7万円
3位 静岡県・・・322.0万円
4位 栃木県・・・320.4万円
5位 富山県・・・318.5万円

<1人当たり県民所得 ワースト5>

43位 鹿児島県・・・238.9万円
44位 宮崎県・・・238.1万円
45位 長崎県・・・235.4万円
46位 鳥取県・・・233.0万円
47位 沖縄県・・・212.9万円

(資料)平成26年度県民経済計算について【内閣府】 ※3ページ目
http://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/data/data_list/kenmin/files/contents/pdf/gaiyou.pdf


1人当たり県民所得は、東京都だけが451万円と抜きんでて高いですね・・・
最下位の沖縄県と比べて倍以上の金額であり、2位の愛知県と比較しても100万円近い差があります。

ただし、上資料における県民所得とは、住んでいる県民の個人所得だけを指しているわけではありません。
ここには各地域の「企業所得」も含まれています。

したがって、本社が集まっている首都・東京の数字が際立って高いのも、ある意味当然です。


(また沖縄は、地理的な理由(四方を海に囲まれている)から他県との経済連携も難しく、どうしても数値が低くなってしまいます)

1人あたり県民所得の数字は、地域間における給与格差を“直接的に示す資料ではない”ことに留意してください。

※住んでいる個人の所得だけでなく、企業所得も含めた「各都道府県の経済力を示した数字」と考えたほうが適切。


ところで、1人あたり県民所得の地域間格差は、昔と比べて広がっているのでしょうか、それとも縮小しているのでしょうか?

上位5県(平均)と下位5県(平均)の格差が、過去に比べてどうなっているかですが・・・

・1960年代前半では、上位グループと下位グループの格差が2.0倍ほどでした。
   ↓↓
・1970年頃には、この格差が1.8倍程度まで縮小。
   ↓↓
・80〜2000年代になると、同格差は1.7〜1.6倍あたりの水準に。
   ↓↓
2010年以降では、上位と下位の「地域間格差が1.5倍」付近まで縮小しています。

(資料)地域間所得格差の推移【社会実情データ図録】
http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/7450.html

意外に思われるかもしれませんが、半世紀にわたって国内経済の「地域間格差は縮小」しているのです。


お隣の中国は、今も都市部と地方農村部の経済格差が大きいと、しばしば指摘されます。
ただ、日本も1960年代までさかのぼれば、発展する都会と地方の格差はかなり大きかった(今の中国みたいに)のです。

それが70年代の高度経済成長によって、都市だけでなく地方の所得も底上げされ「一億総中流」社会などと呼ばれるようになりました。

また、80年代の安定成長期やその後のバブル崩壊から、都市部だけでなく地方経済の重要性も考えられるようになり・・・
今では、あえて本社を東京に置かない上場企業も珍しくありません。

(東京「支社」はあるが、本社は他の都道府県に拠点を置く)

地方経済の発展が順調とまでは言いがたいですけど、以前に比べて東京一極集中の時代では無くなってきた、と感じる人も多いのではないでしょうか。


内閣府の県民所得データの推移を見る限り、少なくとも半世紀にわたって「地域間格差は縮小」しています。

日本が抱える問題点のひとつが広がる格差社会だ、と主張する人にとっては“不都合な事実”かもしれませんが・・・
これは、50年以上に及ぶデータの蓄積から判明した事実です。

日本では「地域間格差は縮小」しているのです。


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 参考記事はコチラ。
posted by ちゅーりっぷ at 12:46| Comment(0) | TrackBack(0) | 景気・経済の話 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年02月18日

寝不足が日本経済に▲15兆円の損失、睡眠が7時間程度なら+86兆円のプラス効果!

日本では睡眠不足による経済損失額が▲1380億ドル(▲15.6兆円)と、日本のGDPの3%近くになることが判明。
睡眠が6時間未満の人たちが「7時間程度の睡眠」をとることで、日本経済に+7570億ドル(+85.7兆円)のプラス経済効果が生まれる、
との試算結果が発表されました。

「非営利研究機関 ランド・ヨーロップの調査研究によると、睡眠不足による経済損失額を国内総生産(GDP)比で見た場合、日本は2.92%となり、調査対象5カ国のうちで最大となった。損失額で比べると、最大は米国で、年間で最高4110億ドル(約47兆円)、日本は1380億ドルで2番目となる。

睡眠不足は、職務遂行能力の低下などを通して生産性を下げる。同調査によると、日本は社会全体で年60万日を超える労働時間を損失しているという。1日の睡眠時間が平均6時間を下回る人は、7〜9時間の人に比べて、死亡リスクが13%高くなると指摘。6時間未満を6〜7時間に増やすことで日本経済には7570億ドルのプラス効果があると試算している。」

(引用元)寝不足がもたらす膨大な経済損失、頭痛だけでなく生産性の低下も【ブルームバーグ】
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-02-15/OL002C6TTDS201


記事の続きでは、厚生労働省レポートから睡眠不足の理由として「残業時間が長いため」との回答が最も多かったことが挙げられていて・・・

長時間労働をよしとする国内風潮が、生産性の上がりにくい状況を作っているので、日本人は「もう少し時間を意識した働き方に変えることが大切」ではないか、との提言がされています。

自分も、この提言には全く賛成です。

ただ・・・提言には賛成ですが、論説記事としては正しくないものがあります。


ランド・ヨーロップの調査レポートは「睡眠不足」に焦点を当てたもので、労働環境には一切の言及がされていません。
睡眠不足の解消で生まれるプラス経済効果も、“睡眠以外の労働環境は変わらない”と仮定しての試算結果です。

ありていに言えば、「労働環境(例えば長時間労働)はそのままで、みんなが睡眠を7時間程度とるようになれば、日本経済に+85.7兆円の効果が生まれる」という話です。


実際、同レポートで推奨されていることは、企業に向けた長時間労働の短縮ではありません。

Recommendations
■To improve sleep outcomes, individuals should: Set consistent wake-up times; limit the use of electronic items before bedtime; and exercise.
■Employers should: Recognise the importance of sleep and the employer's role in its promotion; design and build brighter workspaces; combat workplace psychosocial risks; and discourage the extended use of electronic devices.
■Public authorities should: Support health professionals in providing sleep-related help; encourage employers to pay attention to sleep issues; and introduce later school starting times.

[訳文]推奨事項
■睡眠時間改善のため、個人がするべきは:起床時間を一定にすること|就寝前に電子機器の使用を控えること|あとは運動すること。
■雇用側がするべきは:睡眠の重要性とその促進における雇用主の役割を認識すること|より明るい作業スペースを構築設計すること|職場における心理社会的リスクと戦う(※解消する)こと|電子機器の長時間使用を減らすこと。
■公的機関がすべきは:睡眠関連情報を提供する際には保健医療専門家の支持をとること|雇用主が睡眠問題に注意を払うように促すこと|あとは始業時間の遅い学校の紹介。

(英文引用元)Why sleep matters − the economic costs of insufficient sleep【Rand 公式】
http://www.rand.org/pubs/research_reports/RR1791.html

就寝前のスマホ等利用を控えることや、職場に光を取り入れる(職場で眠くならないようにする)こと、長時間PC作業を控えること、が主な要点です。
企業に向けて、長時間残業が問題うんぬんとの言及は殆どされていないことが分かります。

(雇用主が睡眠問題に注意を払う+職場における心理社会的リスクと戦う、を意訳するのであれば当てはまる程度)

寝不足による生産性低下の同レポートを根拠に、企業の長時間労働を問題視するのは、論説として説得力がやや欠けるところです。


ズバリ言いますが・・・
睡眠時間が取れないのを会社の長時間残業のせい、とするのは「ビジネスマンの甘え」にすぎません。

長時間残業のために寝不足で作業効率を下げているとしたら、それはビジネスマンとして“自己管理”ができていない証拠です。
慢性の寝不足に陥るほど残業しているのなら、明らかに「自身の働き方にも問題がある」と思ったほうが良いです。

(決算などの繁忙期はともかく、常に寝不足になるほど残業はおかしい)

「そうは言っても、やるべき業務が多すぎて長時間残業しないと回らない」と言う方もいるでしょう。

業務量と残業が多すぎる現状を、日頃から上司にきちんと報告・相談していますか?
社内会議で、環境改善のための提案を積極的に出していますか?


上司への報告も社内改善提案もせず・・・
ただ長時間残業に甘んじて、寝不足等で生産パフォーマンスを下げているとしたら、それはビジネスマンとしての怠慢です。

ビジネスマンがやるべきは職務の完遂だけではありません。
職場で最高のパフォーマンスが発揮できるよう、積極的に“社内改善”や“自己管理”をしていくことも、ビジネスマンには当然に求められています。

厳しい意見かもしれませんが、職務完遂ばかりを考えて「社内改善や自己管理に対する意識が薄い」人たちが案外多いように思います。


何はともあれ、寝不足で働いているビジネスマンの皆さん。
自分の「7時間睡眠」を確保するために、積極的になりましょう。

残業時間を自主的に減らす、帰宅後はスマホ利用せずに就寝する、アフター5での飲み会は終電の2時間前に終了、
・・・など、方法はいくらでもあるはずですよ。


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 参考記事はコチラ。
タグ:経済効果
posted by ちゅーりっぷ at 11:57| Comment(0) | TrackBack(0) | 景気・経済の話 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年02月16日

昨年(2016年)、経済効果が最も高かったスポーツ選手は誰?

リオ五輪の金メダルラッシュで盛り上がった2016年、経済効果が最も高かったスポーツ選手は誰だと思いますか?

メディアフラッグ社が先日、『2016年度 経済効果が高かったアスリートに関するアンケート調査』の結果を発表。

全国の大型スポーツショップスタッフ200名を対象に、2016年の経済効果が高かった(≒選手着用モデルの売上が好調だった)スポーツ選手について答えてもらったところ、結果は以下のとおりでした。

<2016年 経済効果の高かったアスリート>

第1位・・・本田 圭佑 (サッカー)
2 位 ・・・錦織 圭 (テニス)
3 位 ・・・イチロー (野球)

4 位 ・・・大谷 翔平 (野球)
5 位 ・・・香川 真司 (サッカー)
6位タイ・・・山田哲人(野球)|内田篤人(サッカー)
7位・・・長友佑都(サッカー)
8位タイ・・・黒田博樹(野球)|内村航平(体操)
9位タイ・・・田中将大(野球)|三浦知良(サッカー)|C・ロナウド(サッカー)|羽生結弦(フィギアスケート)
10位・・・リオネル・メッシ(サッカー)

(資料)2016年版 経済効果の高かったアスリート【メディアフラッグ】
http://www.mediaflag.co.jp/news/170203.png

同レポートによると、本田圭祐、錦織圭、イチローの「TOP3選手が回答全体の38%」を占めていたそうです。


また、これを競技別で見た場合、サッカー(35%)・野球(34%)の2競技で7割近くに達したとの事。
※次点がテニスの14%で、陸上6%、体操4%と続く。

サッカーや野球は、各々が「選手着用モデル」を積極的に実施しているため、店頭での経済効果を生みやすい、との分析がされていました。

(資料)経済効果の高い選手の競技比率
http://www.mediaflag.co.jp/news/17020301.png


ところで、1位の本田圭祐選手は2016年に何か目立った活躍をしましたっけ?

日本代表の常連メンバーとはいえ、所属のACミランでは彼の出番が激減。
(ありていに言えば、今やベンチウォーマー)

特筆できる活躍が無かったのか、経済効果1位に輝いた理由に「TV露出が高く、発言に話題性がある」とレポートに書かれている始末です。

※同総括でも、各選手の持つ経済効果について「プレーの面だけでなく、露出や発言の影響が高い」ことが経済効果につながる、と辛口言及されている。

メディア露出も、プロスポーツ選手の立派なお仕事ではありますが・・・
アスリートである以上は“プレーの面で輝いている姿”を見せて(魅せて)欲しい、
と思うのは私だけでしょうか?


経済効果1位の選手がベンチウォーマーというのは、どうにも恥ずかしいですよ。


サッカー日本代表の関連グッズです。




 参考記事はコチラ。
タグ:経済効果
posted by ちゅーりっぷ at 12:06| Comment(0) | TrackBack(0) | 景気・経済の話 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする