2016年01月31日

スクラブ洗顔料だけでなく、化粧品ほか「全てのマイクロプラスチック」に同じ懸念があります。

問題はスクラブ洗顔料ではありません。
化粧品やジェル等に含まれる「全てのマイクロプラスチック」に同じ懸念があるのです。

とあるニュース記事のヤフーコメントに違和感を抱いたので、最初に指摘させてもらいました。
注目したのは、28日にITmediaサイトで掲載された「世界が販売禁止に乗り出す、“つぶつぶ入り洗顔料”の何が危険なのか」という記事。

ざっくり要約すると・・・
・スクラブ洗顔等で使われる「マイクロビーズ」というプラスチック微粒子は、(私たちが洗顔などで使った後に)微細ゆえに下水処理施設のフィルターも通り抜けてしまい、川や海にそのまま流れ込んでしまう。
・マイクロビーズは「毒素や重金属など有害物質や汚染物質を吸収する性質がある」ため、その汚染されたビーズを魚が食べ、さらに食物連鎖で人間もそれを食べるかもしれない。要するに、「食物連鎖に毒素を入れ込む媒介になっている」恐れがある。
・国連でも昨年報告され、米国・オランダはすべてのマイクロビーズ商品を“なる早で”排除する方向で動いていますが、魚をよく食べる日本もこの取り組みをしたほうが良いのではないか?

(参照・引用元)世界が販売禁止に乗り出す、“つぶつぶ入り洗顔料”の何が危険なのか【ITmedia ビジネスオンライン】
http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1601/28/news025.html


これがヤフーニュースに乗るや、タイトルや書き出しのインパクトから注目が集まり、同掲示板では「スクラブ洗顔のつぶつぶ」のみに焦点を当てた書き込みが多く見られました。

オーサーの1人も、スクラブ洗顔は分かったけど「今も多数の化粧品に含まれている「ナノ○○」は、大丈夫なのでしょうか?」などと疑問形コメントをしている始末。

記事内容が、多くの人に“ミスディレクション”で伝わっているような気がします。

繰り返しますが、問題はスクラブ洗顔商品ではありません。化粧品も含めた「全てのマイクロプラスチック」に同じ懸念があるのです。


国連で報告された、『Plastic in Cosmetics 2015』の要旨報告を読むと分かりますが・・・
同報告書では、化粧品や身だしなみ製品の中にあるマイクロプラスチックを“PCCPs(Plastics in cosmetics and personal care products )”として懸念を表明しています。

そしてマイクロプラスチックは、消臭剤、シャンプー、コンディショナー、口紅、ヘアカラー、シェービングクリーム、シャワージェル、虫よけ、日焼け止め、ヘアスプレー、フェイシャルマスク、ベビーケア製品、アイシャドウ、マスカラなど、さまざまな製品に含まれていると例示しています。

大きさについては以下のように述べています。
“There is more to ‘microbeads’ than meets the eye - while some are large enough to be easily visible to the naked eye, other microbeads on the market for PCCP formulations are as small as 1μm. Others are even smaller than that (nano-particulates).”

[訳文]目に見えるものよりも‘マイクロビーズ’は沢山あります − 肉眼でも簡単に見えるほどに大きいものが幾つかある一方、PCCP市場でのマイクロビーズ製剤は、1ミクロンほどに小さいです。そのほかもっと小さい物(ナノ粒子)もあります。

(英文引用元)Plastic in Cosmetics 2015 Fact sheet【UNEP公式】
http://staging.unep.org/gpa/documents/publications/PlasticinCosmetics2015Factsheet.pdf
※他の英文も全てここから引用。

プラスチック微粒子であれば、肉眼では見えない1ミクロンやもっと小さいものも、懸念される対象であり・・・
それらは同じ性質を持つ(自然界で分解するまでに数百年はかかり、毒素や重金属を吸着しやすい性質がある)となっているのです。

スクラブ洗顔やナノ化粧品をはじめ、ほか全てのマイクロプラスチックPCCPsを問題視しているのです。

(ヘアムースや虫除けジェルなどに含まれるゲル化剤や増粘剤、凝固剤や接着剤などもPCCPsの範疇となっている)


ただし、自然界の食物サイクルで、PCCPsが実際に「食物連鎖に毒素を入れ込む媒介になっている」事実はまだ確認できていません。

このまま無闇に増え続けるのであれば、長い年月を経ていずれは食物サイクルの毒素媒介になる“恐れもある”という懸念材料です。

そのため、同報告書の提言や結論では、文言が“potential (潜在的な)”にトーンダウンされています。

例えば製造メーカーに向けた提言では、「製品内の成分が自然環境に及ぼす潜在的な影響(the potential impact)を考えて」、設計段階でPCCPsやマイクロビーズの排除に取り組んで欲しいとなっていますし・・・

CONCLUSION(結論)
“Given the associated potential risks of microplastics, a precautionary approach is recommended toward microplastic management, with the eventual phase-out and ban in PCCPs. ”

[訳文]マイクロプラスチックに関する潜在的なリスクを考えると、マイクロプラスチック管理に向けた予防的アプローチを、PCCPsにおいては最終的に段階的廃止や禁止という方向で推奨したい。

長期間このままだと悪影響が懸念されると言う、“潜在的な”危険に対する“予防的な”アプローチとして、廃止方向を推奨しています。


先日のITメディア記事は、(マイクロビーズを説明すべく)タイトルや冒頭でスクラブ洗顔に光を当てたために、読者側も「スクラブのつぶつぶがNGなのか」と受け取ってしまった感が否めません。

それは問題のごく一部であり・・・
ナノ化粧品や虫除けジェルなど「あらゆる製品のマイクロプラスチックPCCPsに、同様の懸念がある」ということを、理解しておいたほうがいいでしょう。


【補足】
なお、同報告書は、生分解性プラスチック(微生物の働きで自然に分解される)への転換について、生分解プラスチックは「工業的な高温でのみ成果があるものだからお勧めできない」と主張していたり、やや首を傾げる部分もあります。

(アーモンドスクラブやソルトスクラブといった、自然由来のものを使う代替解決策について言及されていない点にも、若干の不自然さが・・・)






 参考記事はコチラ。
タグ:ビジネス
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2016年01月30日

日銀のマイナス金利発表で、私たちの預金も利息がマイナス(お金が減る)はあるのか?

日銀が2月16日より、金融機関から預かっている当座預金の一部について金利を(現在の)0.1%⇒マイナス0.1%に引き下げて、「マイナス金利」を導入すると発表しました。

事前の市場コンセンサスでは、日銀による追加緩和の発表はないだろうと見られていたため、これがサプライズとなり・・・
日経平均は発表直後から500円超の上昇。為替相場も、1ドル118円台から一時は121円台をつけるなど、市場が大きく動きました。

(参照)日銀マイナス金利導入で株高・円安、「副作用」の懸念も【ロイター】
http://jp.reuters.com/article/idJPL3N15D2K2

ところで、今回のマイナス金利は、私たちにどういった影響があるのでしょうか?
私たちの普通預金や定期預金につく利息までマイナス(銀行に預けていると、マイナス利息ぶんお金が減る)のケースもありうるのでしょうか?


はじめに理解しておきたいのは、今回のマイナス金利は「日銀と金融機関との間」での話であって、私たちの預金金利がマイナスになるということではありません。

金融機関は、私たちから預かったお金を色々なところで運用し、お金を殖やしています。


私たちがお金を金融機関に預けて、その利息で元手を殖やしているのと同じように・・・
金融機関もまた資金(の一部)を日銀に預け、日銀からの利息で元手を殖やす運用をしているわけです。

(というか銀行は、私たち預金者に預金をきっちり支払うことができるよう、ある一定額以上を日銀の当座預金に預金することが法律で義務づけられている)


ところで日銀は、安倍政権になってから積極的な金融緩和をすることで、企業が金融機関からお金を借りやすくし、その資金を設備投資や賃上げに回すよう環境を整えてきました。

しかし、各金融機関は(回収不能を恐れてか)積極的な企業融資に踏み切らず・・・
安全な日銀により多くの資金を預け、0.1%の利息をもらえればそれでよし、という運用手法をとり続けていたわけです。

※こうなった理由は銀行側だけではなく、企業側もまた(景気の先行きを懸念して)資金の内部留保にこだわり、積極的な設備投資に踏み切ろうとしなかった、という側面もある。

与信管理などが大変な企業融資に取り組むよりも、日銀にどーんと預けてローリスク・ローリターンで殖やしていこう、という魂胆だと思えば良いでしょう。


そこで日銀は、「運用のプロである金融機関が、(法で義務付けられた額を超えて)預けているぶんについては、マイナス金利で利息を取りますよ」と発表したのです。

金融機関にとっては、今までローリスク・ローリターンだった日銀預金が、2月以降は「ローリスク・マイナスリターン」になるということ。

このままだと彼らは、日銀に資金を多く預けておくほど損失が膨らんでしまう(利息を支払わされる)ので・・・
マイナスは御免だと、各金融機関は日銀以外での運用なり融資を考えるようになるでしょう。

日銀が発表したマイナス金利は、いわば日銀内で“眠っている”各金融機関の(余分に預かっている)お金が、新たに企業や個人へと貸し出されるのを狙った「金融緩和策」なのです。

※こうしたマイナス金利政策は、ECB(欧州中央銀行)をはじめ、スイスやスウェーデンの中央銀行でも実施されている。

(参照)日銀 新たな金融緩和策決定 当座預金金利マイナスに
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160129/k10010390301000.html

日銀のマイナス金利は、各金融機関にあてた「運用のプロなら、もっと企業などに積極融資をしなさい」という半強制力のあるメッセージといえます。

それゆえ・・・日銀のマイナス金利発表で、いきなり私たちの預金までマイナス金利とはなりません。安心してください。


なお、運用する融資先などが見つからない金融機関は、日銀に対してマイナスの利息払いをせざるを得ませんので・・・

今回のマイナス金利発表を受けて、日経平均が500円超も上昇する中、メガバンクをはじめ銀行セクターの株価はことごとく急落しています。

(参照)三菱UFJなどメガバンクは急落、マイナス金利導入で収益への影響を警戒
http://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n201601290342

日銀への預金額が巨大なメガバンクを筆頭に、来月以降は、銀行の収益にマイナス金利の影響が出てくる、ということでしょうね。


【補足】
本当はどの金融機関も、日銀にならって、私たちの預金金利をマイナスに引き下げたいのは山々なのですが・・・

日銀のように預金金利をマイナスにしたら、預金者は(個人も法人も)一斉にその銀行からお金を引き上げてしまい、急激な資金流出が起こるのは確定的です。

結果、その銀行が破綻するのは目に見えているので、金融機関が私たちの預金金利をマイナスにするのは事実上ほぼ無理と言えます。

(仮に、国内全ての銀行が同時にマイナスへ引き下げても、タンス預金や外資系銀行などに流出するだけ。先行するヨーロッパ各国でも、金融機関の普通預金や定期預金の金利はゼロ以上。)



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2016年01月29日

三菱電機と日立、自動車部品のカルテルで制裁金177億円。「VWの不正はどうなった?」

三菱電機と日立が、2004年から自動車部品でカルテル(≒価格協定)をしていたとして、欧州委員会から計1億3780万ユーロ(約177億円)の制裁金を科されたことが分かりました。

「欧州連合(EU)の欧州委員会は27日、日本企業3社が欧州域内で自動車部品を巡ってカルテル行為をしたとして、2社に約1億3778万ユーロ(約177億円)の制裁金を科したと発表した。

 制裁金を科せられたのは日立製作所と三菱電機。デンソーもカルテルに参加していたが、欧州委に情報を提供したとして制裁金を全額免除された。欧州委によると、オルタネーター(発電機)やスターター(エンジン始動装置)などの自動車部品を巡って、2004年から10年にかけてカルテル行為をした。」

(引用元)欧州委、日本企業2社に制裁金 車部品カルテルで 【日本経済新聞】
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ27HZN_X20C16A1TJC000/

ロイター英文記事などによると、内訳は三菱電機が約1億1100万ユーロ、日立製作所が約2700万ユーロ。

本来はもう少し大きな額だったのですが、両社ともにカルテルの不正行為を認めたため、金額が10%削減され・・・
三菱・日立とも、この制裁金を支払うことに合意したとのことです。


ネット掲示板では、「VWの排ガス不正はどうなった?」「まさか、VWをお咎めナシにするつもりじゃないよね?」といった意見が見られました。

単価2万円前後のオルタネーター・スターターでの不正で、制裁金170億。

単価ウン百万円のVWディーゼル車の不正で、制裁金はどうなの・・・?
と、考えたくなる気持ちは分かります。

(単純な比例計算をすれば、VWへの制裁金は2兆円超えでも全く不思議はない)

ですが、VWの不正行為は未だ全容解明にすら至っていません。

つい最近も、VW幹部がメールやりとりの公開を拒んでいて、米司法当局がVW側を非難していると報じられたくらいです。

「ニューヨーク州の司法当局は取材に、「数カ月間のVWの対応は非常に遅く、我々のVWへの堪忍袋の緒が切れかけている(Our patience with Volkswagen is wearing thin.)」とするシュナイダーマン司法長官名の声明を示した。コネティカット州司法当局も取材に「VWはこれまで、公には米当局の調査に全面的に協力すると言ってきたが、実際はドイツの法律を理由に協力を拒んでいる。不満がたまる対応ぶりだ」というコメントを出した。

(引用元)VWが幹部のメール提供拒否 米当局「我慢の限界近い」【朝日新聞】
http://www.asahi.com/articles/ASJ194HL1J19UHBI00N.html


三菱と日立のカルテルについては、調査の早い段階で“不正を認めた”ために、早く決着したという話です。
(だからこそ、彼らへの制裁金も10%減された)


VWの排ガス不正は決着どころか、幹部も非協力的で「全容解明すらしていない」、制裁金を算定する以前の段階なのです。

VWは頑なに調査協力を拒んでいますので、早期決着は無理ですが・・・

そのぶん制裁金の減額措置はまず望めませんし、ヘタをするとVW社には調査妨害・遅延による追徴金の上乗せがくる可能性もあります。

※特に米司法当局が算定する、解明期間などを含めた「懲罰的賠償」の巨額ぶりは、皆さんもご存知のとおり。


(個人でも法人でも)不正発覚後は、悪あがきすればするほど自らの首を絞める結果が待っているだけなので・・・
VWの排ガス不正については、ゆっくりと続報を待つとしましょう。

決着は数年先かもしれませんが、そのぶん制裁金は巨額になります。


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 参考記事はコチラ。
posted by ちゅーりっぷ at 13:12| Comment(0) | TrackBack(0) | 色々なマネーの話 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2016年01月28日

原燃料費調整のタイムラグはどれくらい?電気料金&都市ガス料金、2月も3月も値下げ。

原燃料の価格下落により、電気料金と大手都市ガス料金が2月・3月ともに値下げを行なうことが分かりました。

「大手電力全10社の3月の家庭向け電気料金が値下がりする見通しであることが25日、分かった。原燃料費調整制度に基づくもので、原油や液化天然ガス(LNG)、石炭の価格下落が寄与する。都市ガス大手4社のガス料金も全社が値下げとなる見込みだ。2月に続き、電力、ガス大手の全てが値下げとなる見通し。

電気料金を標準的な家庭でみると、2月に比べて下げ幅が最も大きいのは東京電力で99円程度。関西電力は87円、中部電力は81円、沖縄電力は57円、東北電力は54円となる見通しだ。

 九州電力は51円、北海道電力は50円、中国電力は49円、四国電力は39円、北陸電力は24円。」

(引用元)電気料金、全10社が値下げ 3月、ガス4社も【中日新聞】
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2016012501001788.html

※別記事によれば、ガス料金については大阪ガスが▼66円、東邦ガスは▼60円、東京ガスは▼59円、西部ガスは▼44円とのこと。


年末年始(12月&1月)も、電気料金はほぼ全社が値下げ(中部電力を除く)となっていましたので・・・

昨年11月の水準から比べると、2016年3月の電気・都市ガス料金は標準家庭で「それぞれ300円ほど」安くなっている状況です。

原燃料の価格下落を、若干のタイムラグで反映させてくれる調整制度のおかげですね。

ところで、調整のタイムラグ期間はどれくらいあるのでしょうか?


経済産業省の資料によると、同制度はかつて2四半期前(半年前)の貿易統計数字に基づいて、3ヶ月ごとに料金調整を行なっていました。

ですが、原燃料価格の変動をより迅速に料金に反映させるべく、運用の見直しが行なわれ・・・

(統計数字や検針などの実情から)現在は、料金反映までのタイムラグを2ヶ月とした上で、「3ヶ月分の平均原燃料価格」を毎月反映する仕組みとなっています。

(資料)ガスの原料費調整制度について - 資源エネルギー庁 【経済産業省】
http://www.enecho.meti.go.jp/category/electricity_and_gas/gas/materialcost_adjustment_001/pdf/tyouseiseido.pdf

やや分かりにくいのでぶっちゃけると、「5ヶ月前〜3ヶ月前」の価格水準が毎月反映される、ということです。

例)今年1月の電気料金は、その5ヶ月前〜3ヶ月前にあたる、昨年8月〜10月の価格水準を反映したもの。


原油価格は、2015年8月以降も9・10・11・12・今年1月と綺麗な下げトレンドですが・・・
直近の価格下落が反映されるのも、(2ヶ月のタイムラグがあって)3ヶ月〜5ヵ月後。

この調整タイムラグにより、電気料金と都市ガス料金は「もうしばらく安くなる」でしょう。

※現時点でも、2016年4月料金までは毎月“さらなる値下げ”が確定的です。


でも、せっかく料金が安くなってくれる春に、電気やガスってあまり使わなくなっちゃうなぁ・・・

(今後も原油が下げ続けるなら、夏の電気料金で恩恵を受けられるのでしょうけど)


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posted by ちゅーりっぷ at 11:58| Comment(0) | TrackBack(0) | 値段・給料の話 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2016年01月27日

マクドナルドが新バーガーの名前公募、採用されれば賞金140万円貰えます。2/2から!

日本マクドナルドが、期間限定で販売する新バーガーの名前を一般公募すると発表しました。
(同社で、商品名の一般公募は初の試み)

正式採用された名前を応募した人には、ハンバーガー10年分にあたる賞金142万3500円が贈呈されることになっています。

※ハンバーガー10年分:390円×365日×10年=142万3500円。



一般公募する商品は、2月2日から期間限定で販売する「北海道産ほくほくポテトとチェダーチーズに焦がし醤油風味の特製オニオンソースが効いたジューシービーフバーガー(仮称)」。

募集期間は2月2日〜15日。
マクドナルドの特設サイトにて行なわれます。
応募の中からグランプリを22日までに発表し、2月23日以降はその商品名で販売するそうな。

その特設サイトに出ていた、同バーガーの「美味しさの秘密」によると・・・

・今回のためにひとつひとつ手で丸めた特製バンズ
・つなぎも添加物も使っていない、100%ビーフのジューシーなパティ
・北海道の生乳を贅沢に使った、濃厚で味わい深いチェダーチーズ。
・北海道産ジャガイモをバター風味に味付けし、ほくほくの具材感たっぷりなコクのあるポテトフィリング。
・味わいにアクセントをつけるスモーキーなベーコンが2枚


※お値段は、単品390円、セット690円。

(参照・引用元)名前募集バーガー キャンペーン特設サイト【日本マクドナルド】
http://www.mcdonalds.co.jp/campaign/namaeboshu/index.html

ちなみに、採用された商品名の応募者が多数の場合・・・
賞金は山分け、ではなく「抽選」になるとのことでした。



名前応募は2月2日からですが、全国100店舗ではすでに26日から同バーガーの先行販売が行なわれています。

※先行販売店舗につきましては、上リンクの特設サイトから確認できます。

なお、特設サイトによると仮称が「ちょっと長すぎるため新しい名前を募集」するとなっていますので・・・

“もっと長い”商品名で応募しても、採用されないと考えたほうがいいですよ。

(ウケ狙いで長いタイトルを応募するつもりであれば、一向に構いませんけど)

採用されて「賞金140万円」を狙うのであれば、魅力をぎゅっと凝縮させたバーガーの名前をひねり出しましょう。


長らくマクドナルドに足を運んでいない自分ですが・・・
140万円のチャンスですので、同サイトから名前の応募だけはやるつもりです。

まだ日があるので、新バーガーの名前は寝ながら考えようかな。(笑)


↓各社の牛丼を、自宅で食べ比べてみたい・・・そんな願いを叶えます。



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 参考記事はコチラ。
posted by ちゅーりっぷ at 12:03| Comment(0) | TrackBack(0) | 色々なマネーの話 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする