2015年10月31日

「CoCo壱番屋」がハウス食品の子会社に・・・カレーの味付けは変わってしまうのか?

世界最大のカレーチェーン店「CoCo壱番屋」が、ハウス食品の連結子会社となる模様です。

「ハウス食品グループ本社は30日、「カレーハウスCoCo壱番屋」を展開する壱番屋を買収すると発表した。301億円で、51%まで株式を買い増し、連結子会社化を目指す。

壱番屋は、今回の公開買い付けに賛同を表明している。

両社のノウハウを活用したメニュー開発や調達・生産での協働、海外事業の強化、新規事業の創出などをシナジーとして見込んでいる。

ハウス食Gは、壱番屋に対して株式公開買い付け(TOB)を実施する。買い付け価格は1株6000円。買い付け期間は11月2日から12月1日まで。TOBにより、現在19.55%の保有株式を51%まで高める。TOB後も壱番屋は上場を維持する。」

(引用元)ハウス食G、壱番屋にTOB 51%まで買い増し子会社化へ【ロイター】
http://jp.reuters.com/article/2015/10/30/tob-idJPKCN0SO0L320151030


(知られていないかもと思ったので)冒頭に書きましたが、CoCo壱番屋はギネス認定された世界最大のカレーチェーン店です。

2013年1月に、「世界で最も大きいカレーレストランのチェーン店」としてギネス世界記録(当時1305店舗、うち海外100店舗)に認定されています。

(参照)沿革 - 会社情報|株式会社壱番屋 - カレーハウスCoCo壱番屋
https://www.ichibanya.co.jp/comp/info/history/

TOBが成立すると、ハウス食品は世界最大のカレーチェーンを子会社に持つことになるわけですね。

COCO壱番屋カレー炒飯 200g×2袋 ここいち ココイチ



もしや、「ハウス食品の子会社になると、ココイチのカレールゥが変わってしまうのでは?」とご心配の方、ご安心ください。

ハウス食品は現時点でも20%近くのココイチ株を保有していますが・・・
それは、ハウス食品とCoCo壱番屋が、とうの昔からカレールゥのスパイス調達などで協力関係にあるからです。

また、中国・台湾・韓国といった海外事業では、両社がフランチャイズ契約を結んでCoCo壱番屋を展開しているほどです。

世界一にまでなったココイチのカレールゥは“すでにハウス食品のスパイスを調合して(調合は壱番屋のオリジナル)作られている”のです。

(こうした深いつながりもあって、壱番屋も今回のTOBに賛同を表明しています。)


それゆえ、ハウス食品の連結子会社になっても、CoCo壱番屋のカレーが「ククレ」や「ジャワ」に変わってしまうようなことはありません。

ハウス食品のスパイスで作られた“これまでと何も変わらない”ココイチのカレーが今後も守られます。

ただし・・・今後のグローバル展開において、海外での現地嗜好に合わせた現地のアレンジはあるかもしれませんね。

(国内でも、具材を変えたりの「地域限定メニュー」が許されていますので)


CoCo壱番屋 とろ〜りチーズのカレーピラフ 10袋 ここいち ココイチ




 参考記事はコチラ。
タグ:TOB
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2015年10月30日

任天堂が、スマホゲームの配信延期を発表で株価急落。来期を考えれば“美味しい”急落。

任天堂が、初のスマートフォン向けゲーム「Miitomo」の配信延期を発表。
これを受けて市場では、任天堂とDeNA(同ゲームを共同開発)の株価が急落しました。

「同社が東京都内で開いた経営方針説明会で発表した。君島社長は「年末商戦は既存の商品群でしっかり戦い、その後に(スマホゲームの)第1弾を説明するのがいいと判断した」と説明した。

 ただ、市場の受け止めは厳しく、東京株式市場では説明会開始後に両社の株に売りが殺到。任天堂の終値は前日終値比2065円安(9.0%下落)の2万945円、DeNAの終値は365円安(14.9%下落)の2080円まで下がった。

 カブドットコム証券の河合達憲投資ストラテジストは「配信開始の延期で2016年3月期の業績への貢献が見込めなくなり、失望売りが広がった」と分析する。」

(引用元)任天堂:スマホゲーム配信延期 市場失望、株価急落【毎日新聞】
http://mainichi.jp/select/news/20151030k0000m020081000c.html


DeNAについては一時、前日比▼500円(▼25.7%)のストップ安にまでなったようですね。

発表されたのが、アナリスト・国内外機関投資家向けの説明会だったということも、急落を引き起こす原因となったようです。

(機関投資家が動かす資金量はハンパな金額ではありませんから)


ノンホルダーの自分としてはこれ、恐らく“美味しい”急落だと思っています。

なぜなら、スマホ配信のプロジェクトが休止になったわけではなく、単純な延期だからです。
しかも、延期ずれ込みの期間もたいしたものではありません。

任天堂のIRページにある同説明会の資料にはこう書かれています。

「年内に第1弾のアプリをリリースすると前回の決算説明会で申し上げましたが、サービスの開始は、アプリの一層の品質向上とスマートデバイス事業全体の最適化を考慮し、2016年3月に再設定します。」

「また、既に発表しているとおり、2017年3月までに5タイトル程度をリリースする予定にも変更はありません。」

(引用元) 経営方針説明会 / 第2四半期決算説明会(スマートデバイス事業)
http://www.nintendo.co.jp/ir/library/events/151029/06.html


延期と言っても、わずか3ヶ月。
しかも、2017年3月までに5タイトルをリリースするという予定にも変更が無い(現時点では)わけです。

任天堂のスマホ参入というニュースが出たのは今年3月なので、今期からの利益計上を見込んで同社株を買った人たちからすれば「失望売り」が当然だと言えますが・・・

来期の数字を考えて、今から買う人にとってはこれほど“美味しい”急落はないといえるでしょう。


(予定通り年内リリースだったら)本来あるはずもなかった「途中乗車」のタイミングが現れたようなものです。


ただ、残念なことに、私には任天堂株を買うことができません。

任天堂は、最低単元で購入するにも200万円と言う資金力が必要な、いわゆる「値がさ株」なんですよ。
(30日の前場では株価が2万円を割り込んだので、190万円強になりましたけど)

数日はこのバッドニュースで下げるでしょうから、資金に余裕がある方はいいタイミングで拾っておくと、いずれ嬉しい事があるかもしれません。

例えば・・・マリオが出てくる新作スマホゲームの発表とかね。

自分は、最低資金が1/10で済むDeNAのほうを狙おうかな?


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↓ジェットコースター相場で有効なのは株価リバウンド!短期スイングトレードのための注目銘柄リスト




参考記事はコチラ。
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2015年10月29日

ふるさと納税、4月〜9月の寄付金額が453億円、前年同期の4倍になった!

好きな自治体に寄付することで、税金が控除されるうえ、自治体からは返礼の特産品が貰えたりもする「ふるさと納税」。

総務省の調査で、2015年4月〜9月の寄付金額が453億円と前年同期の約4倍、件数も3.7倍に伸びたことが分かりました。

「総務省は23日、個人が故郷や応援したい自治体に寄付する「ふるさと納税」の4〜9月の寄付の合計額を発表した。453億5500万円で前年同期の3.9倍。年間で過去最高だった2014年度の389億2300万円を半年で上回った。寄付の返礼品の充実に加え今年から減税対象となる寄付の上限額が約2倍に引き上げられたためだ。

 総務省が都道府県と市区町村を合わせた全1788自治体に9月30日時点の寄付の受け入れ状況を聞き取った。受け入れ件数は前年同期比3.7倍の227万5千件だった。受け入れ額は13年度までおおむね100億円前後で推移しているが、14年度に前年度比2.7倍と急増。今年はそれをさらに上回るペースだ。

 受け入れ額が最も多かったのは特産の牛肉などを返礼品としている宮崎県都城市で13億3300万円。2位は山形県天童市の12億2200万円、3位は長野県飯山市の9億6400万円だった。」

(引用元)4〜9月のふるさと納税453億円 前年同期比3.9倍に 【日本経済新聞】
http://www.nikkei.com/article/DGXLASFS23H0X_T21C15A0EAF000/


ふるさと納税が急激に増えた要因を、各自治体にうかがったところ・・・
「増えている要因について41%の自治体が「返礼品の充実」をあげた。多くの寄付を集めようと肉や魚介といった地元の特産品など返礼品を豪華にしている自治体が増えており、総務省が自粛を求める事態となっている。

 次に多かったのがクレジットカードで納付できるなどの「収納環境整備」(16%)で「ふるさと納税の普及、定着」(15%)が続いた。「震災・災害への支援」も6%あった」そうです。

利用者側にとっては、5つの自治体までなら原則「確定申告不要」で、住民税&所得税が自動的に値引される“超お得な”改正がされたこと。

税金から「控除される限度額が、従来の2倍」になった
点なども、見逃せない要因かと思います。

(参照)ふるさと納税、2015年4月から“超お得な”改正がされました!知っておくべき内容とは?【マネーのプチ情報局】
http://money-money-more.seesaa.net/article/416661722.html


ふるさと納税では、多くの寄付を集めるために返礼品を豪華にする自治体が相次いでいることから、総務省側は過剰な返礼品の自粛を呼びかけているのですが・・・

■人口(住民税収入)が少ない自治体にとって、ふるさと納税は税収増のチャンス。
⇒寄付を集めるために、ふるさと納税の返礼品を豪華にしていく。

■逆にふるさと納税で、住民税収入が減ってしまった自治体はピンチ。
⇒減ったぶんを他から補うべく、ふるさと納税の返礼品を豪華にしていく。


というサイクルになっているためか、返礼品に関して「見直しを行う必要はない」「特段の見直しの検討はしていない」の自治体回答が約5割に。

むしろ、「返礼品を充実させた(予定を含む)」自治体も1割あったことが分かっています。

(参照)ふるさと納税の過剰返礼品、自治体「見直し必要ない」27% 【日本経済新聞】
http://www.nikkei.com/article/DGXLASFS26H56_W5A021C1EE8000/


自治体が、住民税(ふるさと納税)をめぐって返礼品を豪華にせざるをえない状況は今後も続くと思われ・・・
はっきり言って、ふるさと納税には実行をためらう理由がありません。

(税金控除がおおむね「寄付金総額−2000円」ぶん受けられるうえに、返礼の特産品等が自治体から送られてくるのですから、言う事ありません)

ただただ住民税を払っているくらいなら、「ふるさと納税」ですよ!


【補足】
ふるさと納税のやり方がわからない、と言う人のために、当ブログでは「やることは3つだけ」というレクチャー記事を掲載しています。

記事へのリンクを張っておきましたので、一読していただけたら幸いです。

(記事リンク)ふるさと納税、申し込み方法や入金の方法は?やることは3つだけです!【マネーのプチ情報局】
http://money-money-more.seesaa.net/article/417280082.html


ふるさと納税超入門 2015税制改正版【後払いOK】【1000円以上送料無料】


はじめた人から得をする!ふるさと納税丸わかり本 プレジデントムック 【ムック】




 参考記事はコチラ。
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2015年10月28日

日本はすでに今年3月、韓国との通貨スワップ再開を事実上“拒否”している!?

韓国の経済界が、今年2月に終了した「日韓通貨スワップの再開を検討すべき」だと主張していることが明らかとなりました。
複数の韓国メディアが報じてるとのことで、サーチナ記事より引用します。

「複数の韓国メディアは26日、東京で同日に行われた、経団連と韓国の全国経済人連合会(全経連)との「第25回日韓財界会議」の中で、全経連のホ会長が「日韓両国間の関係改善策の1つとして、2015年2月に終了した『日韓通貨スワップ協定』の再開を検討すべきだ」と強調したと報じた。
(中略)
日本と韓国においての通貨スワップ協定は、2001年に始まり、2015年2月23日の100億ドル(約1兆2000億円)を延長せずに終了した。
また、当時の韓国政府は、韓国の外貨準備高が2015年1月末現在で3621億9000万ドル(約43兆8000億円)を保有し、2014年末基準の経常収支は894億2000万ドル(約10兆8000億円)の黒字を記録しているなどとし、通貨スワップの必要性が高くないため、同協定の延長は必要性ないと判断し終了したものである。
 
 しかし、上記のような状況であるにもかかわらず、ホ会長をはじめ全経連が韓国経済界を代表して日本経済界に日韓通貨スワップ再開の検討を提案したのには、米国の金利引き上げの可能性やアジア地域の金融協力の必要性が大きくなった状況が反映したものであると伝えた。

 記事は、何よりも両国の政府の公式説明とは関係なく、政治的な面で希薄になった両国の関係により日韓通貨スワップが終了されたという懸念が拭われないだけに、日韓通貨スワップ再開は両国関係改善の象徴的な側面としても必要だと報じた。」

(引用元)韓国経済界、「日韓スワップ協定」再開に意欲的=韓国報道【サーチナ】
http://news.searchina.net/id/1592473?page=1


日本国内の大手新聞社でこれを報じているのは産経1社だけのようですね。

ちなみに産経記事によると、経団連の会長は「韓国政府がTPP参加に前向きなことを歓迎する」との挨拶だったようで・・・
日本側は、日韓通貨スワップに関して何の言及も行なわなかったようです。

(先の韓国報道でも、日本側の反応が全く記述されていないので、恐らく無反応だったという事なのでしょう)


ところで・・・日本政府はすでに、韓国との通貨スワップ再開を事実上“拒否”している状況かもしれません。

なぜなら外務省が今年3月、韓国との関係を紹介する同省ウェブページの記述で、とある削除変更を行なっているからです。

■削除変更前
韓国は「我が国と、自由と民主主義、市場経済等の基本的価値を共有する重要な隣国」
  ↓↓
■2015年3月以降
韓国は「我が国にとって最も重要な隣国」

(参照)外務省、韓国について「基本的価値を共有する」の文言を削除 その理由は?【ハフィントンポスト】
http://www.huffingtonpost.jp/2015/03/04/korea-japan_n_6804796.html

何の理由も無く、こうした変更は起こりませんので・・・
日本と韓国の関係が、「自由と民主主義、市場経済等の基本的価値を“共有しているとは言えない”状態になった」、と外務省が判断しての変更だと思われます。

※削除された点を重視するなら、韓国は「以前のような基本的価値を日本と共有できなくなった」最も重要な隣国、とも言える。


ここで、通貨スワップ協定とは何でしょうか?
各国の中央銀行が互いに約束をして、それぞれが通貨危機の際、お互いに一定のレートで通貨を融通しあうことを定めた協定です。

相手の通貨危機を助けるため、お金を融通しあうので・・・
スワップ協定を結ぶための前提として、まず両国はパートナーシップの関係、経済面では「市場経済等の基本的価値を共有する」状態になっていなければ不可能です。

しかし先に書いたとおり、外務省は今年3月、その重要な文言を“あえて”削除しています。


今や韓国は、日本にとって市場経済等の基本的価値を共有しているとは言えない、最も重要な隣国。

地理的な要因などから隣国が最も重要だとしても、市場経済の基本的価値を共有できない相手と、通貨スワップ協定など結べるはずがありませんね。


今年3月に行なわれた韓国への文言変更は、それほど重要な意味を持っているのです。

あの変更は、いずれ韓国側が「通貨スワップ再開」を何らかの形で日本に打診してくることも想定しての対応だったんじゃないかと。
(であれば、外務省はGood Jobかな!?)

基本的価値の共有なくして、両国間のパートナーシップが前提となる通貨スワップ協定など結びようがありませんから・・・
もし日韓通貨スワップの再開を目指すのであれば、その前提として日韓がパートナーシップを共有できる関係にしないとならないでしょう。


韓国がどう変われば、私達日本は韓国と「基本的価値の共有」が出来ますかねぇ?

・まず、竹島不法占拠の解消。
・教科書には「竹島は日本の領土、第二次大戦の処理は1965年の日韓基本条約で全てが完全に解決済み」と明記して、国民に教育周知させる。

(韓国は国定教科書にするんでしたっけ?)
・元慰安婦の生活保障は、日韓基本条約に基づいてお金を全て受け取っている韓国政府が、最後まで面倒を見る。

ほかにも天皇への謝罪要求問題もあるし、対馬で盗まれた仏像の返還もされてないし、慰安婦像問題、VANKによる日本ディスカウント活動、日本製品のパクリ行為、etc・・・

果てさて、日本と韓国がパートナーシップを共有できるようになるのは、いつのことやら?
(某クネ大統領が言うとおり、1000年くらい先の話かもしれませんね)


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 参考記事はコチラ。
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2015年10月27日

宇宙飛行士が実際にミッションで使っている腕時計はいくら? 

アポロ計画で米宇宙飛行士が月面に降りた際に身に着けていた、“唯一の”米国製腕時計が162万5000ドル(約1億9700万円)で落札されました。

「1971年に月面着陸したアポロ15号のデービッド・スコット船長は、月面探査の指揮を執る際、公式採用されていたスイスのオメガの腕時計が壊れたため、ストップウオッチ機能の付いたブローバ(Bulova)の腕時計を身に着けていた。

 米ボストンの競売会社RRオークションによれば、この腕時計は、月面で使用され個人が所有している唯一のもので、フロリダ州の実業家が、英国人と12分間に及ぶ入札合戦の末に競り落としたという。
 この腕時計は月面で使用された唯一の米国製腕時計でもあり、落札価格は、RRオークションの予想価格75万〜100万ドル(約9000万円〜約1億2000万円)を大幅に上回った。」

(引用元)月面着陸した米宇宙飛行士の腕時計、約2億で落札 米【AFP通信】
http://www.afpbb.com/articles/-/3064067?cx_part=txt_topics


月面着陸した腕時計と言えば、オメガのスピードマスターが有名なのですが・・・
(スピードマスターは1965年からNASAの公式装備品として採用されており、1969年のアポロ11号による人類初の月面着陸でも使用されている)

そのオメガが壊れてしまったので、予備として米国製腕時計が月面に降り立ったと言うわけですね。

それゆえ、月面で使用された“唯一の”米国製腕時計ということで、落札金額が約2億円までなったそうな。


ちなみに現在、ミール宇宙ステーション計画の宇宙飛行士の標準装備器具に認定され、大気圏外での着用が許されている腕時計は、下の2つだけだそうです。

■オメガ社のスピードマスター(スピードマスター)

■フォルティス社のコスモノート(クロノグラフ)


前者のスピードマスター関しては昨年12月、欧州宇宙機関(ESA)が「Speedmaster Skywalker X-33」を発表しています。

基本機能が同一のものとなる一般販売もされているそうで、値段は4900スイスフラン(当時のレートで約60万円)とのこと。

写真等をご覧になりたい方は下のリンクからどうぞ。

(参照)ESA: 宇宙飛行士用腕時計の最新版「Speedmaster Skywalker X-33」を発表
http://www.businessnewsline.com/news/201412150535430000.html


後者のコスモノートに関してはフォルティス社の公式サイト(日本語版)から。

宇宙ステーションに1年間滞在という長期ミッションをするクルーが、今期も公式装備品として採用された腕時計を身につけているニュースを確認できます。

(参照)2015年3月ISS国際宇宙ステーションに向けて飛び立つクルーが発表されました
http://www.fortis.jp/201503.html

同サイトの商品紹介によると、B-42コスモノートクロノグラフの本体価格は34万円(税別)とのこと。


2億円を持っていなくても・・・
35〜60万円あれば、宇宙飛行士が実際に(大気圏外のミッションで)使っているのと同じ腕時計を、購入することができるようですよ。

(最近は、腕時計も定価の▲%引きセールをしたりするので、実勢価格はもっと安い?)


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 参考記事はコチラ。
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